KDDI「au Starlink Direct for IoT」と独自通信「GEO-WAVE」の組み合わせにより、地形条件に左右されないIoT基盤構築へ

株式会社フォレストシー（代表取締役：時田義明、本社：東京都江東区）は、KDDI株式会社と共同で、衛星通信サービス「au Starlink Direct for IoT」と当社独自のIoT通信規格「GEO-WAVE」を連携させた合同実証を実施しました。本実証により、従来通信が困難であった山間部・圏外エリアにおいて、地形条件に応じた柔軟なIoT通信網の構築が可能であることを確認しました。

1．背景 

日本の山間部や中山間地域では、携帯通信の圏外エリアが広く存在しており、防災、インフラ維持、林業、獣害対策といった分野において、現場状況の把握が人手に依存している課題があります。

近年は衛星通信技術の進化により、従来接続が困難であったエリアにおいても通信可能性が広がっています。一方で、深い森林内や谷地形など、上空の見通しが十分に確保できない環境では、通信手段の構築においてさらなる工夫が求められています。

 2．実証の概要 

本実証では、KDDIが提供する衛星通信サービス「au Starlink Direct for IoT」と、フォレストシーの独自通信規格である長距離・省電力通信「GEO-WAVE」を連携させ、山間部に設置したセンサーの観測データをクラウドへ送信する構成を検証しました。 

衛星通信による広域接続と、GEO-WAVEによるセンサー間の地上ネットワークを組み合わせることで、これまで単一の通信手段ではカバーが難しかったエリアにおいても、柔軟な通信構成が可能となります。

 3．実証結果 

実証の結果、携帯通信の圏外エリアにおいても、河川や気象センサーなどの観測データを安定的にサーバへ送信できることを確認しました。これにより、従来設置が困難であった場所でも防災インフラの遠隔監視網を構築できる可能性が示されました。

4．本取り組みの意義 

本取り組みは、衛星通信と地上LPWAがそれぞれの特性を活かして補完し合うことで、実運用に耐えるIoT通信基盤のあり方を示すものです。

衛星通信は、広域エリアをカバーする上で重要な役割を果たします。一方で、山間部のように地形や樹木の影響を受ける環境では、多くのセンサー端末を地上の基地局と地上LPWAで接続し、通信エリアを面的に広げる仕組みが求められます。

GEO-WAVEは、こうした環境下においてセンサー間の通信を担い、衛星通信と組み合わせることで、圏外エリア全体をカバーするIoTネットワークの構築を可能にします。

本実証により、
「衛星で点をつなぎ、地上ネットワークで面をつくる」
という新たな通信アーキテクチャの有効性が確認されました。

 5．今後の展開 

フォレストシーは、「IoTで人と自然の共生を」という理念のもと、「GEO-WAVE」を核とした通信技術の高度化に取り組んでいます。

今後は、KDDIをはじめとするパートナー企業との連携を通じ、防災対策・林業支援・獣害対策・監視・見守りなどの分野において、圏外エリアも含めた地域全体の持続可能性向上に資するDXの実現に貢献してまいります。

 ■参考情報 

本取り組みの詳細は、KDDIのオウンドメディア「Spark Jounral by KDDI」にて紹介されています。